一般的に川沿いの家は価格が下がるため、売却しにくいといわれています。
しかし、売却の方法やポイントを押さえておけば、早期・高値売却も期待できるでしょう。
今回は、川沿いの家を売却する際に知っておきたいメリット・デメリットや、浸水被害を受けた際の影響を解説します。
川沿いの家をスムーズに売却する方法とは
川沿いの家は、水害のリスクや地盤の脆さなどが原因で、あまり需要がない物件です。
売却を決意してもなかなか買い手が付かず、維持費だけがかかってしまうこともあるでしょう。
そのような事態を未然に防ぐためにも、ホームインスペクションを依頼してから売却することをおすすめします。
ホームインスペクションとは、住宅の劣化や欠陥を専門家がチェックし、修繕が必要か否かを判断してもらうサービスです。
依頼費用は5万円〜10万円ほどかかりますが、すぐに修繕が必要な箇所を把握できるため、結果的に高値売却につながります。
また、地盤調査をおこない、強度に問題がないかを確認することも大切です。
現在では建物の建築前に地盤調査をおこなうことが義務付けられていますが、築年数が古い物件の場合はおこなわれていない可能性もあります。
調査は半日ほどで完了するため、不動産取引でトラブルにならないように、一度調査を依頼すると良いでしょう。
その他、川沿いの家をスムーズに売却する方法として更地売却もおすすめです。
土地の活用幅が広がり、購入希望者のニーズも高められます。
不動産売却で知っておきたい川沿いの家のメリット・デメリット
川沿いの家を売却するなら、その土地特有のメリット・デメリットを把握しておく必要があります。
まず、川沿いの家に住むメリットは風通しが良い点でしょう。
とくに開発が進められた川沿いは、遊歩道や桜並木などが整備されているところも多く、自然な景観を楽しめます。
しかし、地盤が弱いことや水害に遭いやすいことはデメリットです。
地震や台風などの自然災害が起きたときには、地盤沈下のリスクも高まります。
また、川の周囲に土手がある場合や低層階の場合は、羽虫が発生しやすいことも注意点です。
とくに夏場はゴミのにおいなども気になるため、換気などの対策をしなければなりません。
川沿いの家が浸水被害を受けたときの売却への影響
浸水被害を受けている物件は物理的瑕疵があると判断されるため、売却時には告知が必要です。
万が一、引き渡しまでの間に被災してしまった場合は、買主側が無条件で売買契約を解除できます。
買主は支払いの義務がなくなるため、手付金などすでに支払われた費用は全額返金しましょう。
浸水被害を受けた物件の価格は相場より2割〜3割ほど下がるのが一般的ですが、建物調査などをおこなって対策していれば、それほど価格への影響はありません。
まとめ
川沿いの家は地盤が弱いことや浸水被害を受けやすいため、売却しにくいといわれています。
事前に改修されていれば買主も気にしないことが多く、価格への影響は少なくなるでしょう。
土地の特徴をよく理解したうえで、売却戦略を立てることをおすすめします。
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